資産設計&RM(リスク管理)コンサルティング Future Management & Solutions

MSマガジン

人生、経済生活、常におカネに左右されがちです。
人生に色々なことがありますが、どのような場面においても心豊かな人生の為に、金銭的に自由になることが一般的に理想です。
そのような人生を全うすること(経済的自由人)を目標にしたいものです。
皆様の人生を、より安心で実りあるものにするために、ヒントとなる情報を提供したいと存じます。

マーケット動向・最新の注目ニュース

ミクロの医師がカラダを巡る

2019.12.10
ミクロの医師がカラダを巡る
昔50年位前に SF映画で観た、’夢’のような興味深い話題が特集されていました。将来 医療の進化により’夢物語’が正夢になるかも知れません。脳内出血を起こした科学者を救うため、卓越した医療チームを極小化して体内に送り込み、治療する――。1966年製作の米SF映画「ミクロの決死圏」に描かれた空想の世界が、現実に近づいています。米マサチューセッツ工科大(MIT)のシュアンフ・チャオ准教授の研究チームは8月、脳血管に詰まった血栓を取り除くのに応用できるヘビ型の極小ロボットを開発したと発表しました。世界で心臓病に次ぐ死因の第2位とされる脳卒中の治療が目的で、詰まったりコブができたりした血管の患部に最短時間でたどり着きます。生存や回復のカギを握る治療の「黄金時間」での活躍が期待されています。
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研究力低下 どう立て直す?

2019.12.09
研究力低下 どう立て直す?
2020年代の先端技術立国へ方向づけとなる、科学技術政策の方針を示す新しい「科学技術基本計画」の記事が掲載されました。国際競争や経済成長のために科学技術の振興に力を入れようと1996年から計画は始まりましたが、激しい国際競争の中、退潮傾向にある日本の研究力をどのように立て直すのかが問われています。これまでの問題をきちんと点検し、2021年度から始まる第6期の計画に生かすことが重要です。
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アマゾン、5Gフル活用

2019.12.09
アマゾン、5Gフル活用
5G活用の具体的な事例が日経新聞に取り上げられ、話題となっています。米アマゾン・ドット・コムがクラウドコンピューティング事業で米ベライゾン・コミュニケーションズやKDDIなどの通信大手と提携します。次世代通信規格「5G」を活用し、データ伝達の遅れが従来の10分の1以下のサービスを提供します。クラウドの利用が難しかった分野にサービスを広げ、米マイクロソフトなどとの間で激化する競争で優位に立つ狙いです。
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2020年代を拓く5G

2019.12.05
2020年代を拓く5G
2020年サービス開始を目前に、5G(第5世代移動通信システム)の関連銘柄が株式市場を賑わせています。 基地局、基地局への光回線、ネットワーク装置、端末、部品など、膨大な市場が期待されています。 2020年代は経済・社会で大変化の時代となります。その基幹技術としてAI(人工知能)と並び 5Gがほぼ 全産業・分野でデジタル革命を引き起こすとされています。最近日経の経済教室「5Gが開く未来」と 題して インパクトのある寄稿論文がありましたので、ご紹介します。今年よく見聞きする5Gとは何か、 東京五輪2020同様、重要なキーワード5Gによる超スマート社会について、新年に向け 知っておく価値は大きいと存じます。
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SDGs経営が未来開く

2019.12.03
SDGs経営が未来開く
2019年は日本企業にとって「SDGs(持続可能な開発目標)経営元年」と言えます。貧困や環境問題など国際社会が直面する課題の解決へ 本格的な取り組みが始まっています。SDGsを無視しては事業の持続性を危うくしかねません。ただ、それ以上に大事なのは企業にとって新たな成長の機会になることです。SDGs経営で未来を開く力がある企業を 消費者や投資家、地域社会が評価する時代の幕が上がっています。
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円、消えた金利差要因

2019.11.28
円、消えた金利差要因
このところ円相場の頭打ち感が出ている背景として、円相場と日米金利差との乖離(かいり)の鮮明化が日経紙に指摘されています。米連邦準備理事会(FRB)は今年3回の利下げを実施し、日米金利差が縮小していますが、逆に円相場は下落基調を強めています。米トランプ政権は自国産業が貿易で有利になるドル安に誘導するため、FRBへの利下げ要求を強めていますが、金融緩和が為替相場に与える影響は大幅に薄らいでいます。
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  • マーケット動向・最新の注目ニュース

    遺伝子治療薬、進む米 滞る日欧

    2020.02.25
    遺伝子治療薬、進む米 滞る日欧 続きを読む
  • その他

    顧客本位のFA「見える化」する動き

    2020.02.20
    顧客本位のFA「見える化」する動き 昨年は老後2000万円問題、金融商品の不適切販売が一種の社会問題化しました。 人生100年時代には、マネープランや資産設計に関するアドバイザー(助言者)の 存在が重要となります。様々な業態の金融アドバイザーの内、誰が真に顧客本位か 見極めることが肝要です。日本より20年以上先行しているとされる米国の独立系 金融アドバイザーの実態をご紹介するとともに、日本の顧客サイドに立ったアドバイ ザーになり得る業態をクローズアップします。今年は金融アドバイザーの団体が 相次いで設立されますが、誰が真に顧客本位か、「見える化」の動きが注目されます。 続きを読む
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    ESG、投資家にアピール

    2020.02.18
    ESG、投資家にアピール 今月初め 英国の非政府組織(NGO)CDP(Carbon Disclosure Project)が発表した気候変動リポートが機関投資家の関心を集めました。 気候変動が企業に与える経営リスクの観点から、世界の主要企業の二酸化炭素排出量や気候変動への取組みに関する情報を分析・評価したものです。 調査対象の世界8000社で最高ランク「A」を獲得した179社の内、日本企業が最多の38社もありました。ROEなど財務指標が過去の成績を 示すのに対して、ESGに優れた企業は 社会の発展に貢献し、将来も持続的に成長するとの考え方からESGは企業価値に直結するとの見方です。 2018年の世界のESG投資残高は31兆㌦(3400兆円)に達し急拡大しています。2020年代のメジャーな企業投資基準となっています。本日の 日経新聞1面で紹介されていますので、そのまま掲載します。 続きを読む
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    2020年、地球環境への分水嶺

    2020.02.17
    2020年、地球環境への分水嶺 2020年の幕開けとともに新型肺炎問題が 世界経済や金融市場に大きな影響を与えています。 この動向は単にウィルス・感染症にとどまらず、地球環境問題へ波及しそうな連想が働きます。 今回は2020年代世界の重要テーマに格上げされてきたESGに絡めて、日本の海運企業の 脱石油への経営方針転換と、機関投資家サイドの取り組みに関する日経記事に注目します。 続きを読む

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