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国際株式型投信、為替ヘッジ有り無し

2020.09.15
国際株式型投信、為替ヘッジ有り無し
photoBさんによる写真ACからの写真  

    ≪9/12日経M&Iより≫

  
生活設計と資産運用:為替ヘッジ

外国株や外国債券などの投資信託を買うときに迷うのが、円相場の影響を受けない為替ヘッジありにするか、ヘッジなしにするかだろう。通常は円高が進めばヘッジありが、円安ならヘッジなしのリターンが大きくなる。しかし、為替相場の先行きの予想は難しい。リスク管理や資産分散の観点から考えたい。 

価格変動・資産分散で判断

ヘッジありとヘッジなしの選択で、一番気になるのはどちらのリターンが高いかだろう。そこで最初に過去の実績を点検してみた。

先進国債券(投資適格)と先進国株式(日本を除く)の代表的な指数である、FTSE世界国債インデックスとMSCI-KOKUSAIにそれぞれ連動するすべてのインデックス型投信をヘッジありとヘッジなしに分類。そのうえで、運用期間別の平均リターンと、基準価格のブレ幅の大きさ(リスク)を示す標準偏差を1〜15年の5つの期間で算出した。 

リターンをみると債券も株式も、期間が1、3、5年では「あり」のファンドが全般的に運用成績は良かった。10、15年では「なし」の方がリターンは高かった。結果は当然といえば当然で、3年前や5年前に比べて現在は円高なので為替ヘッジが有利。10年、15年では円安だからヘッジは得策ではなかった。ただ、これはあくまで結果論で、狙うのは難しい。

では、標準偏差はどうか。債券も株式もヘッジありの方がおおむね低く、しかも期間が長くなるほどヘッジなしとの差は大きくなっていた。為替ヘッジの役割は 基準価格に与える為替変動の影響を打ち消すことなので、期待通りの効果があったといえる。こうした結果を踏まえれば、資産価格の変動にできるだけ一喜一憂したくない人や資産を減らさないことを優先するシニア層など、リスク許容度が低い人はヘッジありが向いているといえそうだ。

為替ヘッジの有無を選ぶ際にもう一つ考慮したいのが資産分散の視点だ。保有する金融資産の大半が、日本円の預貯金や国内の株式・債券など円資産の場合は、あえてヘッジなしで外国資産を持つことを考えたい。

今後 為替相場で円が大幅に売られて価値が下がる可能性もある。その際に海外の株式や債券をヘッジなしで持っていれば円建ての価格が上昇するので、円安によるマイナス分をカバーする効果がある。


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